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「環境」と言われると耳触りが良いです。
環境問題≒地球温暖化、原因をＣＯ２に仕立て上げた上で石油に替わる新エネルギー導入と新エネルギーによる産業構造の転換が起きる可能性が高い。
世間はＣＯ２削減一色になっているが地球温暖化の原因がＣＯ２増加というはっきりした証拠はないし原因はＣＯ２ではないという学説もある。各国のＣＯ２排出削減にしてもしっかり計測できる方法は無い。
地球温暖化の真の原因というのは置いておいて投資家としては環境（新エネルギー関連）バブルが起きるのならそれを上手く利用すべきでは、という趣旨でした。
具体的に何をするかは巻末に株式の有望銘柄等が紹介されています。

鳩山政権が打ち出したＣＯ２削減目標、実現のためにこの本でも問題が指摘されている排出権取引の活用といった記事も新聞等で見受けられます。
排出権取引･･･この本を読まずとも胡散臭いと思っている人が多いかと思います。
しかし排出権の高騰というのは現実味を帯びてきているように感じます。

「脱化石エネルギーを導入してもＣＯ２は減らない、本当にＣＯ２削減というならエネルギー消費そのものを減らすしかない」というお話も紹介されています、著者も本当はそう考えていそうです。
専門家でもお年を召した方だと「モノが増える→企業活動活性化は良い事」という思考一辺倒でこういう考えを持っている人は少ない気がします。

有望企業をリサーチしつつも現実的な、冷静な視点を保っているから相場で勝てるのでしょうか。

産業構造の転換の結果日本に生じる不利益と地位低下の件は説得力があります。「トヨタなら間違い無いだろう」と無条件で考えてしまう人は本代の価値は充分にあると思います。

地球温暖化論の二面性
今まで自然科学として述べられていた地球温暖化論が、経済・財政学の立場からもよく整理され説明されています。

著者は地球温暖化論をノーベル賞により権威づけられてはいるが、その科学的根拠は不確かなものとしてとらえる一方、

温暖化ガス排出権取引はデリバティブ取引であるがためにバブル化しやすいとも見ているようです。

このように地球温暖化論の自然科学としての、また、経済・投資としての二面性を見事にとらえた良著だと思いました。

「国策に売りなし」
鳩山首相の主導で、温暖化ガスの排出を２０２０年には１９９０年度比２５％削減するということが国際公約になりつつある。

中原氏は、地球温暖化論にかなり懐疑的であり、その反証に多くの紙幅を割いているが、にもかかわらず、

アメリカ、日本の政権交代に伴う政策の方針転換を考えると、今後、「環境バブル」の発生する可能性は極めて高いとみている。

温暖化ガスの削減という政策は長期にわたるため、メリットを受ける企業とデメリットを受ける企業には大変な差がついていくと予想する。

この本が示している事は、株の世界で言い古された言葉ではあるが「国策に売りなし」（国の基本政策でメリットを受ける企業に長期投資をしなさい）であるだろう。

今後、数年間の長いスパンで日本株投資を考えている人には良書だと思う。

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